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  • 2015/08/05

「就職したい企業ランキング」世界1位!なぜGoogleはこんなにも人気があるのか

はじめに

パソコンを立ち上げて「インターネットを使おう」と思ったとき、真っ先に開くページと言ったら”Google”という人も少なくはないでしょう。世界中に存在する膨大なウェブサイトの中から目的のページを発見するために使われる検索エンジンは、もはやインターネットを使う上でなくてはならない存在です。 

そんな検索エンジン業界の最大手であるGoogleはなんと就職したい企業ランキングで世界1位になったことまであるのです。なぜそんなにもGoogleは人気があるのでしょうか?今回はそんなGoogleの”採用方法”から”社員になって得られる成長”までを紹介ていきたいと思います。

Googleの採用にかける情熱

1. ハーバードの25倍?Googleが求める人材とは

世界中で毎年200万件もの就職申し込みを受けるほど人気のGoogleですが、採用するのはたった数千人。求人倍率は数百から数千倍にも及びます。この膨大な応募の中から選りすぐりの人材を選ぶために”面接を重視した丁寧な採用”を行っているのがGoogleの特徴です。

Googleが面接に力を入れるワケは”即戦力となる人材を選ぶことで雇った後にコストをかけずに済む”ことにあります。だからこそ、採用時の面接では単なる思いつきやありきたりな質問をするのではなく、システマティックに組み立てられた面接をしているのです。

一方で、雇った後にその社員があまり優秀な働きをしていなかったとしても、解雇して新たな人員を探すためのコストや時間を考えると、すでにその仕事について知識のあるその社員を育成して有能な社員にしたほうがはやいと考えています。これがGoogleの採用に関するコスト感覚なのです。

またGoogleは自社の社員を検証し、1つの分野だけに特化したスペシャリストより、多極的に物事を捉えることの出来るジェネラリストが成果を上げていることがわかりました。だからこそチームワークが得意で、困難に直面してもそれを乗り越える力を有している人材を欲しているのでしょう。それでは次にそのような有能な人材を採用する、Google独自の面接スタイルを見てみましょう。

2. Google独自の面接戦術

 フェルミ推定」という言葉を皆さんは知っているでしょうか。Googleではこの手法を面接に取り入れたことが有名となり、日本企業の採用活動にも導入する動きがあります。

フェルミ推定とは】
実際に調べるのが難しい量を自分の知識や思考を手がかりに推論し、短時間でおよその数を導くことです。

例えば「アメリカのシカゴには何人のピアノの調律師がいるか?」という問題が出されたとします。受験者はシカゴの人口・世帯数・世帯あたりのピアノの総数・調律の回数・調律師の仕事量を推定することで”答えに近い値”を自力で求めるのです。これがフェルミ推定を用いた面接問題の具体例になります。「フェルミ推定って…難しい」と思うかもしれませんが、実は身近なところにこの問題を解くカギがあります。

例えば「日本全国にコンビニは何件あるか?」という問題を例にとって考えてみましょう。ここでまず面積から考えようとすると、都心にコンビニが集中して山岳部にコンビニがないことは明らかです。面積は地形による不均衡が生じるため、答えを導くカギとして適切ではありません。次に人口比から考えると、一定人口毎にコンビニが存在するという仮定は確かなようなので、題材として適切であるといえます。

つまりある人口毎にコンビニが何軒あるか、という比を日本全体の人口にあてはめて計算すれば良いのです。私の住んでいた街は人口3万人程度で、そこには様々なチェーンのコンビニが合計10軒程度ありました。このサンプルは身近なものであっても、統計的資料であっても構いません。極端な話、人口3万人の街にコンビニ1軒だと少なすぎるけど20軒は多すぎるから10軒程度、という決め方でも問題ないのです。

次にその比を日本全体に広げてみましょう。日本人口を1億2000万人と仮定すると、単純に4,000倍すればよいので、日本全国に存在するコンビニは4万軒であると推定出来ますね。実際にJFAコンビニエンスストア統計調査月報(2015/05)によれば、全国のコンビニの店舗数は52,617店だったので、極端にかけ離れてはいない結果を導くことが出来ました。こうして考えてみるとフェルミ推定も「太刀打ちできない難しさ」でないことが分かりますよね。

Googleで得られる成長とは何か?

1. Google出身の起業家はたくさん!

Googleは2001年8月に、海外進出の足がかりとしてアメリカ以外では初めて日本に現地法人を立ち上げました。日本法人出身で、WEB業界の社長やCEOとして経営の中枢を担っている人は沢山います。例えば会計ソフトで知られるfreeeのCEO・佐々木大輔氏、画像共有ツールとして世界中で使われるPinterestの日本法人社長である定国直樹氏らは若くしてGoogleから飛び出して成功を収めています。

日本法人とは、日本法人とは、外国の企業が日本に進出して営業活動を行う際、日本の会社法に基づいて設立された子会社のことです。 by マネー用語辞典

その大きな要因は企業風土であると考えられます。Googleの企業風土として”何でも言い合える風通しの良さ”があります。不祥事や経営についての批判等、何についてもはばかられることなく発言。議論出来るという環境がGoogleには整っています。

東洋経済のインタビューに応えたfreeeの佐々木氏は心に残る言葉として「グーグルというのは会社ではなく、ムーブメントなんだ」という一節を挙げています。単なる会社としてのGoogleではなく、Googleの活動を通して社会に変革を与えるという実感を抱けるということが、その後にGoogleを飛び出して起業したときに力を発揮できる秘訣といえるのではないでしょうか。Googleが社会を変貌させた例としてAndroidが挙げられます。

Googleの開発したスマートフォン用OSであるAndroidを通して、人々は携帯電話の使い方やコミュニケーションスタイルを変化させていきました。Google出身の起業家が多いということは、Googleに勤める中でスキルを磨くとともに人脈を築き、起業や独立への準備をすることが出来るといえるかもしれませんね。

2. 成長を支える20%ルールとは

Google自体の成長を支えているのは社員たちの自由な発想と、それを支える企業風土によるのです。Googleには「20%ルール」というものが存在します。Googleでは勤務時間の2割を担当業務以外にしたいことを、自由に行って良いという時間が与えられています。そしてそこでの成果も評価対象となる仕組みが備わっているのです。

もちろん20%ルール内で必ずしも画期的なアイディアが毎回生まれるという訳ではありません。自由にプロジェクトを立案し、部署横断的にチームを作って開発経験を積むことが出来る”という社員教育プログラムとしての側面が、このルールの大きな役割でもあるのです。画期的なアイディアを生み出すには、思考と試行錯誤に没入することが大切です。

しかし職場ではしばしば電話対応や会議、書類作りによってそのような時間は分断させられてしまいます。そこで20%ルールの一環として「デモ・デイズ」と呼ばれる1週間ひたすら開発のみに専念し、それ以外の予定を入れなくても良いという時間を用意しています。こうした取り組みによって、皆さんが1度は目にしたことがあるであろう「Googleマップ」や「Googleニュース」といったサービスが生まれているのです。

実は、日本企業にもそういった自由に開発できる土壌が存在しました。ソニー出身でLINE (旧:NHN Japan)の元代表取締役社長を務めた森川亮氏は、著書『シンプルに考える』の中でこう述べています。

ご存知の通り、ソニーは数々のイノベーションを生み出してきた会社です。それを可能とした理由として、真っ先に挙げられるのが「自由」です。ソニーでは、 優秀なエンジニアたちが、空いた時間に興味ある技術を自由に開発することが認められていました。

会社のリソースを使って、好きなだけ研究できる。ウォークマンの技術も、こうして生まれたと言われています。それだけにとどまりません。「これだ!」と思える技術を開発すると、エンジニアたちは、自分の判断でさまざまな部署やグループ会社にプレゼンテーションに回りました。

そして、意気投合すると、その部署に異動したり、新会社をつくったりして、そこか ら新しい商品やサービスを生み出していったのです。ここにあるのは「管理」ではありません。優秀な社員たちが自由に活動し、共感をベースに連携し合う見事なエコシステムです。僕は、このエコシステムこそがイノベーションの源になると思うのです。

いつ頃からか、そういった余裕を日本企業は失っていきました。しかし思いがけない発見や発明というのは、このような遊び心や余裕から生じるのではないでしょうか。Googleはそのような社員の自由な発想を容認し、育成する土壌を提供していることが成長の基盤となっていると考えられます。

Googleは世界的に有名な企業で、冒頭で述べたように沢山の人が入社を希望しています。その理由がどこにあるのかはこの「20%ルール」等からも分かりますね。またGoogle出身者がなぜ会社を次々と立ち上げられるのかも、このような社会人生活を送っているからこその賜物であると納得することが出来ます。
(出典:MBA講座:米Googleの「20%ルール」がGmailやGoogleマップを生み出せた心理学的な理由とは?(西條剛央連載第8回) | BizCOLLEGE <日経BPnet>

まとめ

Googleの採用方法とそこで得られる成長を紹介しましたが、いかがでしたか?世界的企業の成長の秘密は、その採用方法と人材育成にあるようですね。このような成長出来る仕事を得るということは、社会に出るときにどのような仕事につきたいか考える際の重要なポイントになりますよね。

また将来的なことだけでなく、”単純作業以上に自分で考えて仕事が出来るという観点”や”Googleのように様々な人と人脈を作り行動出来る観点”がアルバイトを探しの際にも生かせると思います!次にアルバイトを探すときには、時給・家からの距離以外にアルバイト選択の条件を入れてみると、今までとは違った経験が出来るかもしれませんね。

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参考文献

・東洋経済 6/13号
・森川亮著『シンプルに考える』(ダイヤモンド社,2015年)
(タイトル画像:Carlos Luna

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新島

著者:新島

t-newsWebライターを2015年3月から始めました。
現在は都内の大学で3年生をやっています。理系の視点から『働く』ということに着目した記事を発信していきたいと思います。趣味は読書と映画鑑賞。座右の銘は「なせばなる」です。昨日の自分よりも少しでも進化した今日の自分でありたいと思っています。よろしくお願いします。