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コロナ禍でも留学したい!バーチャル留学が話題に?(6月30日)

コロナ禍でも留学意欲は衰えず
新型コロナウイルスの影響下において、98%は留学に行きたい気持ちに変わりはないと考えていることが、ICCコンサルタンツが行なった調査により明らかになった。新型コロナウイルス収束を前にオンライン留学へのニーズの高まりもみられた。
オンライン留学って?
バーチャル留学は、実際の海外留学と同じように、多国籍のクラスメートと一緒に授業を受けるスタイルだ。英語のレベル別にクラスが編成され、語学学校の一般的なタイムスケジュールに沿って学習する。1日当たり4~5時間は授業があるので、在宅とはいっても英語漬けの時間を過ごすことができる。
課外授業も⁈
週15時間の一般英語コース、週21時間の集中コースというメインの授業に加え、予習・復習ができる「K+オンライン」や、「オンライン・ソーシャルプログラム」というアクティビティを展開するサービスもある。これは料理教室、映画鑑賞会、カラオケ、クイズなどをインターナショナルな生徒同士で参加するものだ。
オンライン留学を実際に体験した人たちからも非常に高い評価を受けている。
★リセマム「コロナ禍でも98%留学意欲変わらず…オンライン留学ニーズも」
★Yahoo!ニュース「最近よく聞く「バーチャル留学」試す価値あり?」
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コロナ禍に入学した1年生は今なにしてる?(6月29日)
新入生は困惑。授業への不安も…
新型コロナウイルス流行を受け、多くの大学でキャンパスへの立ち入り禁止の状況が続いている。まだ一度も大学に足を踏み入れたことがなく、「大学生になった実感がない」と不安な新入生は多い。
さらにまだ慣れないリポート課題に追われ、「高校までの勉強とは全然違う。そもそもどう勉強したらいいかわからない」という不安もつきまとう。「自分の解釈が合っているのか、勉強のやり方がこれでいいのかよくわからないまま、授業が進んでいく。課題でわからないことがあっても同じ学部の友達がまだあまりいないので聞ける人もいない」と1人で格闘する日々だ。
友達づくりはSNSでスタート
友達を作る機会がないことは地方出身の大きな悩みだ。ただ、まったくできないわけではないようだ。取材した1年生のほとんどから、大学の友達をSNS(交流サイト)で見つけようとする動きが活発だという話を聞いた。
SNSのプロフィル欄には大学名・学部名だけでなく第二外国語やクラスまで詳細に書き、「みんな必死で友達を探している」(明治大学1年)という。
先輩たちが作る支援の輪
新入生のために先輩学生がSNSなどを活用して助けになろうとする動きが増えている。三重県出身で法政大3年の井土桃華さんもその1人。noteで「履修やサークル選びでわからないことがあったら相談にのります!」と発信。そのリンクを自身のツイッターや、所属する野球サークルのLINEグループに投稿し、1年生からの相談に乗っている。
★NIKKEI STYLE「地方出身1年生「大学生の実感ない」 交流に知恵絞る」
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特技を生かしてオンライン指導!(6月25日)

コロナでバイト先がなくなり…
新型コロナウイルスが大学生の生活にも大きな影響を与えている。飲食店などの休業でアルバイトの機会が減少、また自粛生活で活動の場が限られる。そんな中、特技を生かし活路を見いだす大学生がいる。
自分にできること
「英語でじゃんけんしてみよう」。東京国際大学(埼玉県川越市)に通う楠友花さん(20)は、小中学生を対象にオンラインでの学習支援や話し相手になるプロジェクト「KIDS Learnド♪(キッズ・ラーンド)」を立ち上げた。
「子どもたちもストレスを感じているのでは」。何か手助けをできないかとオンラインでのサービスを始めると、賛同した同級生らが仲間に加わった。特技の英語を生かしたレッスンはSNS(交流サイト)でも評判だ。
「小学生と保護者を助けるため。少しでも家計の負担を減らしてもらいたい」。楠さんはこの活動を始めた理由を話す。一方、一緒に取り組む大学生には新しい経験を積む機会を提供できる。今後はさらに体制を整え、本格的な起業を目指すという。
★日経新聞「大学生、ピンチをチャンスに 特技生かしオンライン指導」
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コロナ禍のレジャーに注目!(6月24日)

ディズニーが再開決定!
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で臨時休園となっている千葉県浦安市の東京ディズニーランドと東京ディズニーシーは、7月1日から運営を再開する。
オンライン授業で大学改革が進む?!(6月23日)

オンライン授業継続の大学が多数
対面(面接)授業は高校以下では再開が進むが、文部科学省の大学調査(6月1日時点)では様子が違う。この時点で「遠隔授業のみ」だった大学などのうち「6月中に一部でも対面再開」としたのは約半分。「7月中」が1割、「それ以後」も1割強だ。
すぐに戻らない理由として、大学ではある程度までのオンライン授業での単位認定が認められていること、遠隔地の実家にいる学生や留学生など事情が多様なこと、数百人の大講義科目もあり感染対策が難しいことなどがある。
また開始時は大騒ぎだったが、実施してみると「オンラインの方がチャット機能で質問が多く出て活発だ」など、教員・学生の満足度は意外に高い。そのため慌てて元通りにしなくてよい、と考える大学が多い。
各学長の声
早稲田大学:田中愛治総長
「オンラインのうち欧米で先進の反転授業を、本学では7年ほど前から実験的に行っている」「9月以降は感染対策で、200人教室に50人の対面授業というケースが出てくる」
反転授業とは、座学の内容はオンデマンドで各学生が予習しておき、その後のキャンパスでの対面授業は議論や演習に注力する学びだ。
法政大学:田中優子総長
「(対面授業禁止を)少しずつ、どのように緩和するか検討に入っている。卒業研究、実習・実験、図書館利用などが対象だ」「オンデマンド教材作成のスタジオなど、キャンパスの使い方はがらっと変わる」
東北大学:大野英男総長
「今は教員も学生も新たなツールの使いこなしに注力しているが、将来はバーチャルとリアルのミックスになる」
★ニュースイッチ「コロナ禍のオンライン授業で大学改革が進む。学長たちの声」
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受験生はこれからどうなる?共通テスト?(6月22日)

入試方法はどうなる?
今年度に実施される大学入試の日程が、ようやく決まった。コロナ禍に見舞われた受験生への配慮のため、文部科学省は大学入学共通テストを大幅に「改造」し、各大学にも個別試験で工夫を求めた。
歓迎する受験生や高校が多い一方で、共通テストと個別試験の時期が近づき、仕組みも複雑になることを懸念する声も上がる。
濃厚接触が確認できる⁈政府がアプリをリリース(6月19日)

接触確認アプリとは
新型コロナウイルスに感染した人と接触した可能性がある場合に通知を受けられるスマートフォン向けのアプリについて、西村経済再生担当大臣は、一般の人がダウンロードして利用できるよう、19日からインターネット上に公開すると明らかにした。
このアプリは、スマートフォンを持っている人どうしが一定の距離に近づくと、相手のデータを互いに記録し、仮に利用者が新型コロナウイルスに感染した場合には、記録された相手先に濃厚接触の疑いがあるとして通知する仕組みだ。
個人情報はどうなるの?
西村経済再生担当大臣は、電話番号や位置情報など、個人の特定につながる情報は記録されない仕組みになっているとして、「個人情報に配慮しながら、いち早く接触した可能性の通知を受けられるメリットがある。大切な命を守るためにも、ぜひインストールしてもらいたい」と呼びかけました。
★NHKニュース「接触確認アプリ あす利用開始へ 新型コロナ」
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大阪府がコロナワクチンの治験開始(6月18日)

全国初 今月30日から治験開始
大阪府と大阪市は、新型コロナウイルスのワクチンを開発するため、ことし4月に、大阪大学や大阪市立大学などと協定を締結し、動物実験などを進めています。
コロナの抗体を持つのは0.1%?!(6月17日)

厚生労働省が抗体保有率を発表
厚生労働省は、新型コロナウイルスの抗体保有状況を把握するため、東京都、大阪府、宮城県の住民7,950名を対象に血液検査を6月1日から7日まで実施した。これによると、抗体保有率は、東京都で0.1%、大阪府0.17%、宮城県0.03%となった。
暑すぎる!! 熱中症警戒アラートって?(6月16日)

熱中症警戒アラートが7月開始
環境省などは、熱中症の危険性が極めて高い場合の新たな呼びかけ「熱中症警戒アラート」を7月から一部の地域で始めると発表した。
小泉環境相は「すでに熱中症のリスクが高くなっている。このアラートは、環境省、気象庁が新たに提供する暑さへの気づきを呼びかけるための情報」と述べた。
感染者増… 緊急事態“再宣言”はある?(6月15日)

都内で感染者急増
東京都内では14日、新型コロナウイルスの感染者が新たに47人確認された。1日当たりの感染者としては、5月25日に緊急事態宣言が解除されてから最多。47人のうち32人が「夜の街」関連だった。都内の累計感染者は5544人となった。
小池百合子知事は14日、「積極的に検査を行った結果で、かつての数字とは違う」と強調した。
第2波に備えて
一方で、都は15日、ほぼすべての休業要請を解除したことなどから、感染拡大の「第2波」に備える検討会を発足させた。
休業要請を再び実施する基準について、「1日あたりの新規感染者が直近7日平均で50人以上」などとしていたのを見直すほか、「東京アラート」に代わる注意喚起の方法も検討する。
緊急事態“再宣言”はある?
39県の緊急事態宣言の解除の際、専門家会議はこのような提言を行っている。
専門家会議は、地域の感染状況に応じて、各都道府県を「特定警戒」、「感染拡大注意」、「感染観察」に3分類して対策を講じるとした。
(1)直近1週間の10万人あたりの感染者数、(2)累計感染者数が2倍になるまでの時間、(3)感染経路不明者の割合、(4)重症患者数の推移、(5)入院患者数の推移など、これらを総合的にふまえて判断するとしている。
★読売新聞「都内の新規感染者47人のうち新宿区の接客従業員が18人…都、「第2波」に備える検討会発足」
★FNNプライムオンライン「緊急事態「再指定」の基準 専門家会議が提言」
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東京アラート解除!できるようになることとは?(6月12日)

東京アラート解除
東京都は11日、新型コロナウイルスに関する独自の警戒情報「東京アラート」を解除した。判断の目安となる数値が落ち着き、医療が逼迫する状況にはないと判断した。解除に伴う休業要請の緩和は不特定多数が集う施設も含まれ、感染の再拡大への警戒も必要だ。
休業要請の緩和
休業要請の緩和措置は「ステップ2」から12日に「ステップ3」に移る。パチンコ店や遊園地、ゲームセンターなどの遊技施設のほか、接待を伴わないバーやスナック、カラオケ店など遊興施設も対象。飲食店の営業時間はステップ2の午後10時までから午前0時に延びる。
こうした施設は人の出入りが多く、密になりやすい。感染リスクの低減に役立ててもらうため、都は12日から、店舗・施設に利用者の体調管理や手洗いの徹底についてのチェックシートや、対策を講じていることを示すステッカーを配る。
今後は…?
アラートが解除されたとはいえ、都内では11日も22人の感染が確認されており、「第2波」への懸念は消えない。都によると、11日時点で入院患者は237人。コロナ患者向けのベッドは1000床と余裕はあるが、都幹部は「営業を再開する施設や店舗は、徹底した感染防止策をとってほしい」と訴える。
★日経新聞「東京アラート解除 休業緩和「ステップ3」へ」
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緊急事態宣言後の外出状況は?(6月11日)

緊急事態宣言解除後も外出に抵抗7割
ビッグローブ(BIGLOBE)は、「withコロナに関する意識調査」の結果を発表した。
まず「新型コロナウイルスの流行前と比較して、現在、自宅の外に出ることに抵抗を感じますか」と聞くと、「感じる」25.4%、「やや感じる」47.0%で、計72.4%が抵抗を感じていた。性別では、男性は「感じる」20.0%、「やや感じる」46.2%の一方、女性は「感じる」30.8%、「やや感じる」47.8%で、女性のほうが総じて抵抗感が強い。
政府の10万円あなたは受け取った?(6月10日)
1人一律10万円の給付率は3割
新型コロナウイルス対策として国民に一律給付される10万円の「特別定額給付金」について話題になっている。、総務省は6月9日に「5日までに約3850万人分の約3・85兆円が給付済みだ」と発表した。国の予算額は約12・73兆円で、予算比では30・2%を給付した計算となる。
給付した世帯数は約1636万世帯。昨年1月時点の総世帯数でみると、給付率は28・0%になった。総務省が8日公表した3日時点の給付率は21・4%、給付済み世帯は約1250万世帯だとしていた。
10万円の使い道は?
政府から支給される現金10万円の使い道について、日用品の購入などの生活費と答えた人が半数に上る一方、2割ほどは「貯金する」と考えていることが札幌市の広告会社の調査で分かった。広告会社では感染拡大の収束や経済の影響が見通せないことから消費に慎重になっている人も多いとみている。
また▼新型コロナウイルスの感染がこの先も拡大すると考えている人は78.9%に上ったほか▼62.9%の人が外出の自粛によるストレスや疲れを感じていることが分かった。
広告会社では「ストレスがたまらないようにするには、外出の自粛をいつまでどの程度続ければ良いのか示されることが必要だ」と話しています。
★朝日新聞デジタル「1人一律10万円の給付率は3割 3850万人に給付」
★NHKニュース「政府支給10万円“貯金“約2割」
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コロナ後の安全な国ランキング発表!(6月9日)
日本は5位、安全な国はどこ?
今回の調査を主導したのは香港の投資会社Deep Knowledge Ventures傘下の、企業と非営利団体のコンソーシアムであるDeep Knowledge Groupだ。
「最新のランキングにおいては、スイスとドイツが1位と2位に選ばれた。この2ヶ国は科学的エビデンスに基づいた慎重なロックダウンの解除により、国民の健康や安全を危険にさらすことなく経済再開を進めている点で、高い評価を得ることになった。」とレポートでは述べられた。
Deep Knowledge Groupが公開した、ランキングの上位10ヶ国は次の通り。
- 1. スイス
- 2. ドイツ
- 3. イスラエル
- 4. シンガポール
- 5. 日本
- 6. オーストリア
- 7. 中国
- 8. オーストラリア
- 9. ニュージーランド
- 10. 韓国
危険な国は?
今回の調査は世界各国の新型コロナウイルスの感染拡大への対処を評価した250ページに及ぶレポートで、最も安全な国にスイスが選ばれ、最も危険とされたのは南スーダンだった。米国はルーマニアに次いで58位に入り、ロシアは60位のフランスに続いて61位だった。
ここで興味深いのは、各国の安全ランキングが数カ月の間で大幅に変化した点だ。パンデミックの初期段階で高い評価を得たのは、迅速な危機対応を行った国々だったが、現在は優れた経済回復力を示す国々がランキング上位に選ばれている。
日本は今後どうなるの?
Deep Knowledge Groupは今回のレポートで、日本の長所として、人口に対する感染者数や死亡者数が比較的少ない点をあげた。また、短所としては、検査数が各国平均を大幅に下回っていることや、巨大な高齢者人口を抱える日本で感染の再拡大が起きた場合のリスクが指摘された。
★Yahoo!ニュース「コロナ後の「安全な国ランキング」首位にスイス、5位に日本」
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100円で医療、文化、教育を救う(6月8日)

コロナ寄付金が話題に
エアコンで感染拡大の可能性⁈(6月5日)

エアコンで感染拡大?
気温が上がり、エアコンを使う機会が増える季節となりましたが、海外の飲食店では、エアコンの風にのって飛まつが飛び、新型コロナウイルスの感染が広がったとみられる事例が報告されています。アメリカCDC=疾病対策センターなどは、換気を十分に行うよう呼びかけています。
飲食店での感染拡大の原因は…
CDCの報告書によりますと、中国・広州市の保健当局が、1月から2月にかけて新型コロナウイルスの感染が確認された、別々の3つの家族、合わせて10人の感染経路を調べたところ、全員が1月24日に、同じレストランで昼食をとっていたことがわかりました。
レストランに窓はなく、3つの家族は、エアコンの吹き出し口からみて1列に並べられた3つのテーブルに分かれて座っていました。
真ん中のテーブルには、当時、中国で最も感染が広がっていた武漢市から前日にやってきた家族が座っていて、このうちの1人はこの日の昼食後に発症しました。
報告書では、当時、症状はなかったものの、この1人から出た飛まつが風下に流れて、隣のテーブルの家族に感染し、さらに、強い空気の流れで壁に反射して最も風上のテーブルの家族にも感染が広がったとみられると結論づけています。
家庭内でも換気を
CDCは、ウイルスの拡散を防ぐため、飲食店ではテーブルの間隔をあけ、換気を十分に行うよう勧告しています。
また、家庭用の空気清浄機についてアメリカEPA=環境保護庁は、ウイルスを除去して感染を防ぐ機能は十分ではないとして、家庭でも換気を十分に行うよう呼びかけています。
★NHKニュース「新型コロナ エアコンの「風」で飛沫流れ感染 CDCが事例報告」
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スポーツ開幕まとめ、オリンピックは?(6月4日)

プロスポーツの開幕はいつ?
国内プロスポーツの先陣を切って6月19日開幕を決めたプロ野球は3日、前日の練習試合にも出場していた巨人の2選手の新型コロナウイルス感染が明らかになった。7月4日再開を決めているサッカー・Jリーグ、J1名古屋の選手も2日に感染が確認された。プロスポーツ界は正常化に向けて動き出しているが、開催の準備を進めると同時に感染防止策の確立を急ぐ必要がある。
- ・プロ野球:6月10日開幕
- ・J1:7月4日開幕
- ・大相撲:7月場所が7月19日開幕
- ・女子プロゴルフ:6月25日開幕
- ・男子プロゴルフ:未定
東京オリンピックの開閉会式が簡素化?
東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの開閉会式について大会組織委員会が、両大会の閉会式を簡素化する案を検討していることが2日、複数の大会関係者への取材で分かった。21年夏への延期で膨らむ大会予算を削減するため、演出計画も抜本的な見直しが必要となっている。開閉会式演出チームなどが検討している案の1つ。
国際オリンピック委員会(IOC)と国際パラリンピック委員会(IPC)は、選手が大会出場の特別感を最も感じられる開会式を重要視している。そのため、予算は削減しつつも開会式は一定程度の祝祭感を維持しながら、各閉会式を簡素化することで、上限130億円の開閉会式予算を大幅に削減したい意図がある。
★毎日新聞「開幕迫るプロスポーツ 防止策、万全でもほころび 選手の感染「しばらく覚悟」」
★日刊スポーツ「東京五輪・パラの閉会式簡素化検討 抜本的見直しへ」
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東京アラート発動!これからどうなる?(6月3日)

東京アラートってなに?
東京都は2日夜、新型コロナウイルスの感染再拡大の兆候があるとして都独自の警戒情報「東京アラート」を初めて発動した。東京湾のレインボーブリッジ、新宿の都庁を赤くライトアップし、都民らに感染防止対策の継続を求めた。東京アラートの意味や基準を整理する。
都内では4月中旬をピークに感染者が減少し、5月25日に政府による緊急事態宣言が解除された。ただ、大都市で人が動き始めると、瞬く間に感染が再拡大するおそれがある。再拡大すれば営業を再開した施設や店舗が再び休業に追い込まれ、経済的な打撃も大きくなるため、早期に警戒情報を出して再拡大を防ぐのが狙いだ。
生活はどう変わるの?
発動によって都民の生活が具体的に制限されることはなく、あくまでも都による警戒の呼び掛けにとどまる。手洗いの徹底や3密(密閉、密集、密接)の危険がある場所に近づかないなどの対策を求め、事業者にはテレワークや時差出勤を行うよう呼び掛ける。
都によると、アラートを数日で解除することはなく、3つの指標を下回るなど感染者数が低水準で安定することが必要となる。週単位で感染状況を見極め、専門家の意見も聞いたうえで解除を決めるという。
★NHKニュース「「東京アラート」生活への影響は? 解除はいつ?」
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USJがもうすぐ復活!(6月3日)

USJが3か月ぶりに営業再開決定!
6月1日、19日から「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)」の一般営業を再開すると発表した。当面の間は、関西地方在住者を対象とした限定的な営業となる。それに先駆けて、6月8~18日をプレオープン期間とし、来場を受け入れる対象者を徐々に拡大する。また、「大阪コロナ追跡システム」の導入など、感染拡大防止策を実施する。
対象者は?事前予約は必要?
6月8~18日のプレオープンでは、来場を大阪府在住者に絞る。さらに、14日までは来場日に有効な年間パスを持っている人に限定し、事前予約制で営業。15~18日は、年間パスだけでなく、前売りチケットの購入者にも対象を広げる。事前予約は、公式サイトで6月4日から受け付ける。
パーク内では、常時マスクの着用が必要となるほか、体温確認の実施、手指消毒の呼びかけなどの感染防止策を実施。また、大阪府が運用を開始した「大阪コロナ追跡システム」を導入。同システムでは、商業施設などがQRコードを活用して利用者にメールアドレスを登録してもらうことで、感染者が確認された際、すぐに注意喚起のメールを送信することができるようになる。
★ITmedia「USJ、6月19日から地域限定で営業再開 8日からはプレオープン、段階的に来場者拡大」
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6月スタート!以前の生活も復活?(6月2日)

満員電車が復活…
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が全国で解除され、月初の月曜日となった1日。Twitter上では「#満員電車」のハッシュタグとともにトレンドに上り 、混雑する通勤電車で出社する会社員らの「これは三密(密集、密接、密閉)ではないのか」などと悲鳴の声が溢れた。特に東京都内の地下鉄、JR、各私鉄では従前の混雑状態に戻りつつあるようだ。
新しい生活様式で、満員電車はどうなるの?
厚生労働省が発表した「新しい生活様式」の「公共交通機関の利用の項目」には次のように記載されている。
「混んでいる時間帯は避けて」
国会でも、通勤電車内での感染拡大の懸念は何度も議題に上がっていたが、抜本的な解決策は出ず、個人の自助努力での対処が求められている。だが、一般的な会社員は出勤する時間を自由に決めることはできない。感染流行の第2波が通勤電車から発生しなければいいのだが。
★BusinessJournal「「掃除や上司の話聞くために出社」…早くも満員電車に逆戻り、コロナ第2波の懸念も」
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北九州でコロナ第2波?(6月2日)
AIが北九州感染拡大の原因を分析

北九州市では6月1日、新たに16人が新型コロウイルスに感染したことが確認された。同市内における感染発表は10日連続で、この10日間における感染者数は100人を超す。そこで、新型コロナウイルス感染防止を目的として、北九州市における人流データが発表された。
北九州の主要駅、小倉駅における人出の日別推移によると、3月から人出が減少しているが、新型コロナウイルス感染者が発生した5月23日の約2週間前、5月6日から駅前の人出が増加しているのだ。大きな第2波が起きないよう警戒、個々の感染防止への取り組みが必要だと考えられる。
福岡県知事や北九州市長の対応は?
福岡県の小川知事は「緊急事態宣言が解除された。今までの努力が水泡に帰さないように、第2波の到来を抑止しなければならない。私も北九州市の皆様には不要不急の外出自粛をお願いしたい」と述べ、北九州市民に対し、不要不急の外出自粛を呼びかけた。
「新しいところから患者が発生していて、その地点が全市的に広がっている点に対策班は大変注目している。なぜ北九州市だけ、このような大量の陽性患者の確認になったのか、多くの方が衝撃を受けているし、今後どうやって拡大を食い止めるかという段階で、専門家の立場からの調査・助言は大変心強い」と北九州市の北橋市長は述べた。
★LedgeAI「新型コロナ感染止まらぬ北九州市 5月以降人出が増加とAIが分析」
★NHKニュース「福岡 小川知事 北九州市民は不要不急の外出自粛を 新型コロナ」
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必見!自粛中におすすめなバイト
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